高配当投資家にとって最も重要と言える、配当に特化した銘柄分析を行うコーナーです。
今回は高速(7504)について分析していきます。
連続増配の高配当スクリーニングにはマネックス証券の銘柄スカウターが便利です。
・高速の配当利回り
・高速の配当履歴
・高速の配当性向
・高速の配当方針
・高速の通期業績
・高速の減配リスク

たまご
- セミリタイア済
- 2級FP技能士
- AFP認定者
- 資産形成コンサルタント
- 投資診断士
高速の企業概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 銘柄コード | 7504 |
| 企業名 | 高速 |
| 業種 | 卸売 |
| 時価総額 | 602億円 |
| 市場区分 | 東証プライム |
| 配当利回り | 4.02%(2026年5月13日終値) |
| 配当性向 | 60.2%(2026年度) |
| 配当月 | 3月・9月 |
| 企業URL | https://www.kohsoku.com |
包装資材の専門商社で食品軽包装資材、工業包装資材、機械、設備資材、段ボール製品など幅広く取扱っており、食品軽包装資材卸売業においては国内トップクラスでスーパーやコンビニエンスストア食品をトレーやフィルムで包む「プリパッケージ」の包装資材の商品企画から配送までを担っています。
高速の配当情報
配当金の推移や株主優待などの情報を見ていきます。
年間配当履歴
2004年から23期連続増配を達成しています。
コロナ禍でも減配や据え置いていない点は高評価です。

たまご近年の増配幅が増えてきているね!
株主優待
高速は株主優待を実施しています。
| 毎年3月末日を基準日とした優待 | ||
|---|---|---|
| 対象者 | 100株以上かつ3月末基準の株主名簿に記録されている株主 | |
| 優待内容 | 100株以上300株未満 | QUOカード500円分 |
| 300株以上500株未満 | カタログギフト(3,000円相当)または同額の寄付金 | |
| 500株以上 1,000株未満 | カタログギフト(5,000円相当)または同額の寄付金 | |
| 1,000株以上 | カタログギフト(5,000円相当)2冊または同額の寄付金 | |
| 毎年3月末日を基準日とした優待 | ||
|---|---|---|
| 対象者 | 100株以上かつ3月末基準の株主名簿に記録されている株主 | |
| 優待内容 | 100株以上300株未満 | QUOカード500円分 |
| 300株以上500株未満 | カタログギフト(3,000円相当)または同額の寄付金 | |
| 500株以上 1,000株未満 | カタログギフト(5,000円相当)または同額の寄付金 | |
| 1,000株以上 | カタログギフト(5,000円相当)2冊または同額の寄付金 | |
| 毎年8月末日を基準日とした優待 | ||
|---|---|---|
| 対象者 | 100株以上かつ8月末基準の株主名簿に記録されている株主 | |
| 優待内容 | QUOカード2,000円分 | |
高速の配当方針
2026年度年間120円配当(予想)を起点に、年間4円ずつの増配で2035年度まで連続増配継続となった場合、2035年度 年間配当が156円、2026~2035年度10年間の1株当たり配当総額は1,380円となる計算です。1年ごとの増配額は、業況等踏 まえ決定いたしますが、以上を前提とし、10年間の1株当たり配当総額を1,380円+αとする計画となります。
高速
中長期的に増配を見据えており毎年最低4円増配で計画していると謳われています。
+αは業績次第では4円超えの増配もあり得ると捉えて良いでしょう。
高速の通期業績
| 2026年度 | 前期比 |
|---|---|
| 売上高 | 7.1% |
| 営業利益 | 7.3% |
売上高、営業利益共に好調です。
高速の減配リスク
配当方針や優待など魅力的ではありますが〇〇の点において不安が残ります。
近々の据え置きや減配はなさそうですが、リスクを許容する必要はあると判断します。
分析の根拠、深堀した分析やリスクについてはnoteにて解説しています。
| 分析項目 | 分かること |
|---|---|
| 配当傾向 | 配当方針や実際の配当傾向から無理な配当を行っていないか |
| 配当の安全性 | キャッシュや負債面による配当への影響 |
| 財務健全性 | 同業種と比較し財務状況による配当への影響 |
| 企業の稼ぐ力 | 同業種と比較し利益率による配当への影響 |
この様な視点から企業分析を行い、企業がどのような状態であるのかグラフや図を用いて初心者の方でも分かりやすいよう見える化しています。
本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品や投資行動を推奨するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任で行っていただきますようお願いいたします。


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