オルカンだけでFIREするには資産はいくら必要？

トリニティスタディの4%ルールは、株式50％債券50％で運用した場合初年度に総資産の4%を取崩し以降はインフレ率に応じて取崩し額を変動させても95％の確率で30年間は資産が枯渇しなかったとされています。

更に株式75％債券25%では98％、S&P500のみだと95%でした。

ゆえに、4%から逆算すると年間支出の25倍がFIRE可能な1つの必要資産額の指標として認識されています。

仮にオルカンだけでFIREを目指す場合、概算でどの位の資産が必要なのかシミュレーションしてみたのでシェアしようと思います。

結論としては、日本でオルカンだけでFIREするには年間支出の31倍～42倍の資産が必要という結果になりました。

オルカンだけでFIREするのに必要な資産の算出条件

オルカンでFIREするのに必要な資産算出の条件です。

実際は利益に対して20.315%の税金がかかりますが、あくまで簡易的に年間支出＋インフレに対しての耐性を見ていくので非考慮です。

インフレ率

インフレ率は2%に設定しています。

初年度に手取りが年間支出額になるよう取崩し、以降は毎年2%のインフレに合わせて取崩し額を増やしていきます。

リターンとリスク

MSCI ACWIの配当込みの円ベースの30年平均リターンと30年平均標準偏差を使用して算出します。

リターンは9.9%、標準偏差は17.9%です。

試行年数

寿命を90歳と仮定し、試行年数は30年～60年で設定しています

・30歳でFIRE(60年)
・40歳でFIRE(50年)
・50歳でFIRE(40年)
・トリニティスタディ(30年)

モンテカルロシミュレーションとは？

先述した条件を元にモンテカルロシミュレーションを行います。

モンテカルロシミュレーションとは、不確実性のある未来のシナリオを大量試行し結果の分布を分析する方法です。

モンテカルロシミュレーションを行うことで

・単純な固定リターン計算では分からない潜在リスクの把握
・破綻確率から必要資産額の安全性評価が可能

この様なメリットがあり、まさにFIREできるのかどうかの判定に役立ちます。

モンテカルロシミュレーションの条件

モンテカルロシミュレーションでは、乱数を使って毎年ランダムにリターンとリスクを変化させながら年次取崩しを行い資産残高を計算しています。

実際は月次取崩しを行うと思いますがトリニティスタディ同様、年次取崩しでシミュレーションしています。

30年～60年×5,000回の試行の中で資産が枯渇するかを判定していき、全試行のうち資産が破綻する割合を求め破綻確率として評価しています。

破綻確率はトリニティスタディの株式100%の成功率95%に合わせて5%になるように設定しました。

日本でオルカンでFIREするのに必要な資産はいくら？

日本でオルカンでFIREするのに必要な資産です。

仮条件で年間支出240万円に設定していますが、注目すべき点は必要資産額ではなく必要資産倍率です。

自身の年間支出に倍率をかけて必要資産額を求めてください。

FIRE期間30年

年金受給まで資産が枯渇しなければいい場合や、一般的な試算結果として参考にして下さい。

ちなみに4%ルール25倍だけでFIREを実行すると下記のようになります。

FIRE期間40年

50歳でFIREし寿命である90歳まで破綻確率が5%になるように設定しています。

ちなみに4%ルール25倍だけでFIREを実行すると下記のようになります。

FIRE期間50年

40歳でFIREし寿命である90歳まで破綻確率が5%になるように設定しています。

ちなみに4%ルール25倍だけでFIREを実行すると下記のようになります。

FIRE期間60年

30歳でFIREし寿命である90歳まで破綻確率が5%になるように設定しています。

ちなみに4%ルール25倍だけでFIREを実行すると下記のようになります。

モンテカルロシミュレーション結果から分かること

この様に試行年数が長くなるほどブレやインフレの影響で破綻リスクが累積するため、より多くの資産が必要になることが分かります。

また、年利9.9%－インフレ率2%＝7.9％の成長率がありながらも5,000回のうち250回は資産が枯渇します。

これは単純計算では決して分からない潜在リスクですね。

全世界への分散と堅実な成長率が人気のオルカンですが、リターンが他の投資信託に比べ低いのでFIREに必要な資産はそれなりに多く必要なことが分かります。

それに比例しFIRE期間が長くなるほど必要資産倍率の開きも大きくなっている点にも注目です。

近年に近付くほど低リスク高リターンの傾向が高いので今後の動きに注目ですね。

まとめ

FIREするための必要資産額の目安として取り組み、最終的には税金を考慮しながら調整していきましょう