FIREの種類と実現方法

FIREとは？

FIREとは、「Financial Independence, Retire Early」の略で、経済的自立と早期リタイアを指します。
お金のために働く生活から解放され、自分の時間を自由に使う生き方を目指す考え方です。

従来の定年まで働くという価値観とは異なり、FIREでは資産運用や節約を通じて生活費をまかなえる状態（経済的自立）を早期に実現し、仕事をする・しないを自分で選べる自由を得ることを目的とします。

FIREの種類

FIREには大きく分けて5種類あります。
一般的なFIREは年間支出を最適化したLean FIREを指すことが多いです。

種類	特徴	経済的自立度
Fat FIRE	年間支出以上の資産を築き贅沢な暮らしで完全リタイア
Lean FIRE	ミニマルライフ・節約で最小限に支出を抑えて完全リタイア
Side FIRE	資産の取り崩しと足りない部分を副業や事業で賄う
Barista FIRE	資産の取り崩しと足りない部分をパートやアルバイトなど雇用労働で賄う
Coast FIRE	老後資金を資産で捻出。生活費を好きな仕事で稼ぐ。

Side FIREとBarista FIREの違いは雇用労働か否かの違いです。
Coast FIREは資産で老後資金を捻出し実質人生上がり状態を成しながら、生活費を労働で賄うスタイルです。
多くの人はリタイアやサイドFIREを目指すのですが、Coast FIREは実は実感がないだけで既に達成している人は多いのではないかと思います。

また、セミリタイアというものがあり位置づけはSide FIREと同じですが、違いは労働による収入をメインとするか資産の取り崩しをメインとするかの違いです。

経済的自立度が下がるほど少ない資金で達成できますので、自分に合ったスタイルを目指してみて下さい。

FIREの具体的な実現方法は？

FIREの実現方法は2パターンあります。

インデックス投資を取り崩すパターン

FIREを実現するための考え方として4%ルールというものがあります。
これは米国のトリニティ大学の研究をもとにした考え方で、年間支出の25倍の資産があれば初年度に総資産の4%を引き出し、その後はインフレ率に応じて引き出し額を調整することで資産を減らさずに暮らすことが可能というものです。

例えば、年間生活費が300万円の場合

300万円 ×25倍＝ 7,500万円

7,500万円の資産があれば毎年4%である300万円を取り崩して生活しても長期的に資産が尽きにくいという理論です。

4%ルールは、米国の過去データをもとに株式と債券に分散投資し過去の市場データをもとに30年間資産が持続した確率を基にしたものです。
日本の税制・物価・投資環境ではそのまま当てはまらない場合もあります。
そのため、3〜3.5%ルールという考え方もあります。

配当収入

配当金でFIREを目指す方法もあります。
例えば、年間生活費が300万円で配当利回り４％で運用した場合

300万円÷ 0.04（4%）＝ 7,500万円

7,500万円の資産があれば毎年300万円の配当収入を得ることができ、経済的自立を達成できるという訳です。

どちらのスタイルでFIREを目指すのかはあなた次第です。

年間支出から目標を設定しよう

FIREを目指す場合、目標に応じた入金力が必要となります。
例えば目標が次の様な場合

年齢：20歳
年間支出：240万円
FIRE目標：40歳

4％ルールに基づいた必要な資産額は6,000万円です。

20年で6,000万円の資金を作るには

年利7%の投資信託だと毎月118,218円の積立額が必要となります。

そう簡単にFIREはできませんね。
ここでできることは２つ。

・年間支出を下げる
・FIRE目標を伸ばす
・セミリタイア、サイドFIRE、バリスタFIREを目指す

年利7%から年利を更に上げるのという方法はリスクがその分上がるのでおすすめしません。

年間支出を下げた場合

年間支出を180万円に下げた場合の必要な資産額は4,500万円。
その資産を作る必要積立額です

FIREする年齢を伸ばした場合

FIRE目標を45歳に設定した場合の必要積立額です。

セミリタイア、サイドFIRE、バリスタFIREを目指す場合

例えば年間支出は240万円のままで、労働で年間100万円賄い残りの140万円は投資の不労所得で賄う場合の必要な資産は3,500万円。
その資産を作る必要積立額です。

とにかくFIREするには入金力ゲーなので、副業で収入を増やしたり節約などで支出を最適化するのが近道の1つです。

投資信託の選び方については、こちらの記事で解説しています。

NISA口座の証券会社を選ぼう

メインの証券会社を決めましょう。
証券会社は無料でいくつも口座開設できますが、NISA口座は1つの証券口座でしか開設できません。(あとから他の証券会社へ移管することは可能)
おすすめの選び方は、自分の所持しているクレジットカード及びポイント経済圏の証券会社です。

証券会社	カード	ポイント
マネックス証券	dカード	dポイント
楽天証券	楽天カード	楽天
auカブコム証券	au PAYカード	Pontaポイント
松井証券	JCBカード	Oki Dokiポイント
SBI証券	三井住友カード	Vポイント

特にクレジットカードやポイントに拘りがない場合は、使い易いSBI証券か初心者のサポート体制に定評がある松井証券がおすすめです。

メイン投資と並行してIPO投資に挑戦しよう

IPOとは新規公開株のことで、上場前の公募価格より上場後の初値の方が高値になる可能性が高く上場後に売却することで利益を得る手法です。

しかし、誰でも買えるわけではなく応募し抽選を勝ち取る必要があります。
無料で応募でき落選しても特に損するわけでもないので、メインのインデックス投資や高配当投資の傍ら宝くじ感覚で応募している人が私も含め多いです。
中にはIPOのために多数の証券口座を開設している強者も居ます。

どの証券会社からもIPOに応募できるのですが

・資金の拘束性
・抽選の平等さ

この2点に証券会社の差があり、有名どころのSBI証券や楽天証券でさえ資金力によって抽選に差が出たり抽選に受かってもいないのに受かって購入する場合の金額を事前に入金していないと抽選を受けれません。

そんな中おすすめの証券会社が松井証券です。

証券会社	抽選方式	事前入金
マネックス証券	1人1口	必要
楽天証券	1人1口	必要
松井証券	1人1口	不要
SBI証券	応募口数	必要

・抽選時の資金不要
・完全平等抽選
・IPO取扱数も多め

抽選に受かった時だけ入金すればいいので手間も資金拘束もされず非常に効率がいいです。
IPOのためだけに口座開設する価値があるくらい、必ず持っておきたい証券口座です。
資金分散に余裕のある人は、メイン口座＋松井証券＋マネックス証券＋楽天証券は口座開設してIPO投資をおすすめします。

またでは公募価格より上場後の初値の方が高値になる可能性が高い企業の情報発信も行っていますのでぜひチェックしてみて下さい！

IPO投資は抽選を勝ち取った場合のリターンが大きいので、FIREに向けたメインの資産形成の点火材として並行して行いましょう。