FIRE後の健康診断は受けるべき？費用やコースについて解説

FIRE後の健康診断についてどう考えていますか？

会社員時代は会社もちで毎年受診できた健康診断ですが、FIRE後の健康診断は本人の意志に委ねられています。

私はセミリタイア後は毎年4月に健康診断を受診しており、自己管理の一環として個人的には毎年受診するべきと考えています。

そんな健康診断の重要性や費用、コースなどについてシェアしようと思います。

会社員時代になぜ健康診断があったのか考えてみる

そもそも、なぜ会社員時代に毎年健康診断を受けさせられていたのか理由を考えると自ずと健康診断の重要性が見えてくると思います。

なにも会社の善意や病気で業務に支障をきたされると困るからではありません。

労働安全衛生法によって労働者に対して健康診断を実施する義務があるからです。

このような目的があります。

さて、リタイアすると③とは無縁になりますが①②は会社員だろうがFIRE達成済みだろうが関係なく関与する話だということが分かります。

これだけでFIRE後も健康診断を受診するべき理由は十分であり、FIREしたから不要という考えはまかり通りませんね。

健康診断の費用とコース

今までは会社が手続したコースを受診するだけだったので、どんなコースを選ぶべきか費用はいくらくらいなのか全く分かりませんよね。

健康診断の費用とコースは主に健康保険の加入状況よって変わります。

FIRE後は基本的には下記のいずれかに加入していると思います。

保険	コース	自己負担
任意継続	協会けんぽ生活習慣病予防健診	5,500円 35歳以上対象
国民健康保険	人間ドッグ	40歳未満：8,190円 40歳以上：6,160円
組合国保	人間ドッグ	補助金として支給 補助額は組合による

保険	コース	自己負担
任意継続	協会けんぽ生活習慣病予防健診	5,500円
国民健康保険	人間ドッグ	40歳未満：8,190円 40歳以上：6,160円
組合国保	人間ドッグ	補助金として支給 補助額は組合による

特定業種による特定健診やオプションを除いた、会社で受診していた健康診断と同様のコースです。

任意継続や国民健康保険は自己負担額が決まっており上記の価格で受けることができ、任意継続は手続き不要ですが国保の場合は受診前に申請が必要です。

家族などの組合国保加入の場合は人間ドッグの補助額が設けられており、受診後申請することにより補助金が返金される仕組みになっています。

FIRE後任意継続を経て国民健康保険に切り替える人も居るかと思います。

そういった場合は少しでも金額が安い任意継続のうちに受診しておくといいですね。

健康診断の費用は経費になる？

サイドFIREなど事業を行っている人は健康診断費用は経費になるのか気になる人も多いと思います。

結論としては、従業員の健康診断費用は経費になりますが事業主の健康診断費用は経費になりません。

自治体主催の健康診断

基本的には費用がかかる健康診断ですが、自治体が無料で行っているものもあるので紹介します。

特定健康診査

40歳以上の人を対象に、自治体が毎年無料で行っている健康診査です。

心電図や尿検査、血液検査はあるものの生活習慣病予防検診や人間ドッグの検査内容に比べて簡素化されていますので、病気の早期発見という点では有償のものに劣る点には注意です。

がん検診

がんの種類に応じて対象年齢が違います。

注意すべき点は、無料で受けられるのは自己負担金無料対象者である年齢時のみの点です。
つまり5年に1度しか無料で受けることはできません。

対象年齢時に自治体から健診のお知らせが届くので、見たことがある人も多いのではないでしょうか。

特定健康診査やがん検診の活用方法

以上の事から特定健康診査やがん検診は限定的であるため、生活習慣病予防検診や人間ドッグに比べて劣り単体での活用はおすすめできません。

しかし、がん検診の無料対象年齢時のみ特定健康診査と各がん検診を併用することで生活習慣病予防健診や人間ドッグと同等の検査を無料にすることが可能なので、がん検診の無料対象年齢時は実費で生活習慣病予防健診や人間ドッグを受けない方がお得になります。

まとめ

いくら資産があっても健康リスクからは逃れられません。

日常生活で異常を感じた場合には既に進行しているケースが多いので、毎年の健康診断によりメンテナンスチェックをしっかり行いましょう。