サイドFIREは資産いくら必要？出口から考える労働と取り崩しの割合

サイドFIREはFIREに比べ少ない資産で実現可能です。

しかし、労働依存により必要資産額が変動し多ければ低資産で済みますし、少なければ多くの資産が必要となり労働依存とサイドFIREまでの難易度を天秤にかけることとなり非常に悩ましい所ですよね。

時間は有限なので、できれば労働も必要資産も最低限で早期にサイドFIREしたいところですが実際いくらの資産を目標にすればサイドFIREできるのでしょうか。

結論としては、出口戦略から労働収入と資産取り崩しの割合を求めることができますのでそのことについてシェアしようと思います。

サイドFIREとは

サイドFIREは資産による不労所得で足りない部分を労働収入で補うFIREの方法です。

労働収入をあてにできるのでFIREより少ない資産で実行可能であり、労働収入の割合も自由に決めることができます。

例えば4％ルールを用いた簡易計算では年間支出が240万円の場合

労働収入	必要資産額
50万円	4,750万円
100万円	3,500万円
150万円	2,250万円

このように労働収入の割合によって必要な資産額も変わってきます。

労働軽減しながら自由も得たいという人にはピッタリと言えます。

サイドFIREには2種類ある

資産がいくら必要かの前に自分がどのサイドFIREを目指すのか考えてみましょう。
大きく分けると2種類あります。

FIRE移行型サイドFIRE

FIRE移行型サイドFIREはFIREへのフェーズ段階でサイドFIREしたり、サイドFIREしながらFIRE達成を目指すパターンです。

サイドFIRE後も投資余力があることが前提条件となるので、労働収入が多かったり既に多額の資産を築いている人があてはまると思います。

継続型サイドFIRE

継続型サイドFIREはFIREは目指さずサイドFIREを継続していきリタイアを目指すパターンです。

ある程度資産に頼れる状態ができたから、余生はゆるく働きながら資産を取崩して生きていくというのもいいですよね。

どちらがいいなどの優劣はなく自己の目的や望むスタイルによって変わってくるのですが、サイドFIREするにあたって自分がFIRE移行型サイドFIREを目指すのか継続型サイドFIREを目指すのかによって計画も大きく変わってきます。

継続型サイドFIREには出口戦略が必要

継続型サイドFIREは結果論でサイドFIRE後にFIREできた場合、FIREできるにもかかわらず労働を好むがゆえFIREをしない場合を除いては、労働収入に依存し続けるのでいずれ出口戦略が必要となってきます。

サイドFIREは一般的に個人事業や副業などといった雇用労働でない働き方を指しますが、個人事業や副業などでストック型収入を得る場合と労働によるフロー型収入を得る場合があるかと思います。(バリスタFIREもあてはまるのかもしれません)

ストック型収入の場合は自動化や半自動化なのでいいですが、フロー型収入の継続型サイドFIREの人は一生働き続ける訳にもいきませんからいずれ労働から上がり労働収入に依存できなくなります。

少ない資産で自由と労働軽減を得られることに囚われすぎると、出口が疎かになり労働収入に依存できなくなった途端に詰んでしまいます。

また、サイドFIREする時期が若いほど基軸を現在に設定してまうと後々にかかる負担が大きくなってしまうことも考慮しなければなりません。

30代の労働負担と50代になっての労働負担は違うことでしょう。

こういったことを踏まえた上で、出口戦略から労働収入と資産取り崩しの割合を求めます。

サイドFIREの出口戦略と必要資産額

日本には年金制度があります。
この年金制度を利用することで、シームレスな出口戦略と労働収入と資産取り崩しの割合を求めることが可能となります。

具体的には、労働収入を年金見込み受給額以下の範囲で設定し残額を必要資産額として算出します。

例えば4％ルールを用いた簡易計算では年間生活費240万円、65歳年金見込み受給額が120万円の場合

労働収入	必要資産額
120万円	3,000万円

この様に、労働収入を120万円にすることを前提として残りの生活費から必要資産額を算出します。

そうすることで年金受給と共に労働から上がっても生活水準を変えることなくシームレスにリタイアへシフト可能となります。

こんなに働きたくなければもっと必要資産を増やせばいいですね。

注意点としては、もっと稼ごうとする場合です。

例えば労働収入を120万円より多く設定することで必要資産額まで下げてしまうと年金受給時に年金ギャップを喰らいます。

	収入	資産額
サイドFIRE中	150万円(労働)	2,250万円(必要)
リタイア後	120万円(年金)	2,250万円(実)
解決策	150万円(労働)	3,000万円(必要)

サイドFIREを目指すうえで実際の労働収入は必要資産額の決定には重要ではなく必要資産額は年金見込み受給額を除した生活費から固定して算出する必要があるということです。

年金見込み受給額は厚生労働省の公的年金シミュレーターに過去と未来の状況を入力することで確認することができます。

⇒公的年金シミュレータはこちら

年金受給時期も考慮した設計を

年金の受給時期は任意に早めたり遅らせたりすることができます。

労働終了＝年金受給とする場合、労働の前提を何歳とするのかで年金受給額が変わってきます。

例えば60歳に繰上げると早く受給できる代わりに年金の減額率が設けられており、それらに応じて貰える年金受給額が生涯減額されます。

減額率＝0.4%×繰上げた月数

年金受給年齢	60歳	65歳
年金受給額	91.2万円	120万円

労働を60歳までとする場合、年金受給額は91.2万円となり労働収入120万円、資産3,000万円でサイドFIREしていると年金ギャップを喰らいます。

年金収入	必要資産額
91.2万円	3,720万円

この様に、サイドFIREする時点で年金見込み受給額と年金受給開始時期を見据えた計画が必要となってきます。

まとめ

労働と資産取り崩しのバランスのとり方に悩んだ時は参考にしてみて下さい。

また年金も見込みであり、どの様に振れるか分かりませんので余裕を持った設計を心がけましょう。