学資保険vs投資信託！教育資金作りをシミュレーションで徹底比較

2025年8月7日

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学資保険に限らず保険金は、保険会社が保険料を基に運用し運用益から捻出されています。
ここで投資に知識がある人は、それなら自分で運用した方がいいのでは？と思われる人も居るのではないでしょうか。
この記事では、教育資金を学資保険と投資信託でそれぞれ捻出する場合をシミュレーションし結果を交えながらFPが詳しく解説します。

この記事で分かること

・学資保険の保険料とリターン

・投資信託の積立額とリターン

・投資信託で元本割れをカバーできるか

・投資信託で保険機能をカバーできるか

・学資保険を選んだ方がいい人

・投資信託を選んだ方がいい人

この記事を書いた人

たまご

2級ファイナンシャル・プランニング技能士

AFP(アフィリエイテッドファイナンシャルプランナー)認定者

資産形成コンサルタント

投資診断士

学資保険とは

学資保険について知りたい人は、こちらの記事で詳しく解説しています。

学資保険と投資信託の特徴の比較

学資保険の返戻率を105％とし、投資信託は新NISAでオルカンやS&P500などのインデックス投資をするものとし平均リターンは年5%とします。

	学資保険	新NISAインデックス投資
元本保証
期待リターン	返戻率105％	年利平均5％
流動性	引き出せない	いつでも換金可能
保険機能
節税メリット	生命保険料控除	運用益非課税
受取時の税金	利益50万越で発生	非課税

学資保険の保険料とリターン

シミュレーション条件

・18年間の保険料払込と仮定

・満期保険金300万と仮定

・返戻率105％と仮定

・生命保険料控除の節税額122,400円と仮定

生命保険料控除の節税を加味した保険料
実質月額保険料	12,661円
実質総支払保険料	2,734,848円
得られる金額	300万円
トータルリターン	109.7％

生命保険料控除の対象なので、節税額を加味したトータルの実質支払い保険料2,734,848円に対し300万円のリターンを得られる計算となります。
生命保険料控除による節税額については、こちらの記事で詳しく説明しています。

新NISAインデックス投資の積立額とリターン

シミュレーション条件

・18年間の積立期間と仮定

・評価額300万円目標と仮定

・年利5％の運用と仮定

新NISAインデックス投資
月額積立額	8,689円
元本(総積立額)	1,876,824円
得られる金額	3,011,986万円
トータルリターン	160.5％

新NISAインデックス投資の場合は、複利が効きますので少ない積立額で300万円以上の金額を得られることになります。
コスパ重視であれば、新NISAインデックス投資の方が良さそうです。

学資保険と投資信託の結果比較

	学資保険	新NISAインデックス投資	差異
月額積立額	12,661円	8,689円	3,922円
元本	2,734,848円	1,876,824円	858,024円
得られる金額	3,000,000円	3,011,986万円	11,986円
トータルリターン	109.7％	160.5％	50.8％
元本保証			学資保険
流動性	引き出せない	いつでも換金可能	互角
保険機能			学資保険
節税メリット	生命保険料控除あり	控除なしを上回るパフォーマンス	互角
受取時の税金	50万円以内なので非課税	非課税	互角

新NISAインデックス投資の圧勝ですが、元本保証と保険機能の部分にまだ課題が残ります。
一方、学資保険の流動性に関しては教育資金の捻出が目的なので一概にデメリットとは言えないと判断します。

元本保証を新NISAインデックス投資でカバーする

元本保証に関しては、投資を行なううえでは完璧にカバーできません。
平均年利5％で運用したとしても、毎年綺麗に5％のリターンを叩き出しているわけではありません。
去年がー10％で今年が15％でも平均年利5％です。
タイミング悪く18年目が－10%であれば300万円に届いていない可能性もあります。
これに関しては、根本的な解決はできませんがある程度の対策は可能です。

シミュレーション条件

・18年間の積立期間と仮定

・安全マージンを30%に設定

・目標額を30％増の390万円に設定

・18年後に300万円を換金できる状態を作る

・年利5％の運用と仮定